仮想通貨（暗号資産）とは？初心者にも分かりやすく簡単に解説

こんな悩みを解決できる記事となっています。

この記事では、初心者でも簡単に理解できるように仮想通貨とは一体何なのか、その背後にあるテクノロジーそしてなぜこれほど多くの人々が魅了されているのかを詳しく解説します。

現代のデジタル経済において、仮想通貨はますます注目を浴びています。あなたが日常生活でお金を送受信し、取引を行う方法は、大きな変革を遂げつつあり、その中心に仮想通貨が位置する未来もそう遠くないでしょう。しかし、初めて耳にするかもしれない仮想通貨の概念は、複雑に思えるかもしれません。この記事では、その複雑な部分を解明し、初心者にも分かりやすく説明します。

この記事を読むことで仮想通貨の基礎知識が身に付きます。

 

仮想通貨（暗号資産）とは？

仮想通貨とは一言で簡単に言えば、ブロックチェーンという技術を使ったデジタル上のお金になります。

紙幣や硬貨とは異なり、実際の物理的な形は持たず、すべて電子データで存在します。国や組織によって発行される法定通貨とは違い、仮想通貨には発行する国や組織などの発行主体がありません。

ではなぜ仮想通貨はここまで注目されるのかというと、ブロックチェーンと呼ばれる技術により、改ざんや不正がほぼ不可能なため、このブロックチェーンという技術が、仮想通貨の価値を支えていると言えます。

ただし、全ての仮想通貨が同じわけではなく、一部には発行主体があるものや、法定通貨と連動して価値が裏付けられているものもあるので、注意が必要です。

 

仮想通貨（暗号資産）の仕組み

仮想通貨にはブロックチェーン技術が使用され、P2P（Peer to Peer/ピア・ツー・ピア）というサーバーを介さず、端末同士が直接やり取りする方法が採用されています。

ブロックチェーンは、取引履歴をブロックと呼ばれる小さな部分に分けて、それらを連続的に繋げて記録する仕組みです。これらのブロックは、一つの鎖のようにつながっています。通常データは中央の機関が管理（中央集権型）していますが、ブロックチェーンは異なり、世界中のコンピューターが共通のデータベースを分散して管理（分散型）します。

この仕組みにより、誰かが不正行為をしようとしても、問題が即座に検出されます。なぜなら、世界中のコンピューターが同じデータを持っており、一部のデータを改ざんしようとすると、すぐに異変が察知されるからです。さらに、過去のブロックと新しいブロックとの整合性を保つ必要があるため、一部のデータを改ざんすると過去のデータも全て書き換える必要があります。

このため、ブロックチェーンに記録されたデータは、ほぼ改ざんできないと言えます。

この仕組みにより、ブロックチェーンは非常に信頼性の高いデータ管理方法となっており、不正行為を防ぐために幅広く利用されています。

また、仮想通貨はマイニングという作業によって取引が承認されることで、初めて通貨の移動ができます。

マイニングとは？

マイニングとは、仮想通貨の取引を成立させるためのプロセスです。

まず、仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれるデジタル台帳に記録されています。このブロックチェーンに取引が記録され承認されることで、通貨の送金が可能になります。

マイニングは、ブロックチェーンに新しい情報を追加し取引を承認する作業です。この作業を行う人々は「マイナー」と呼ばれます。マイナーたちは、新しいブロックをブロックチェーンに追加する役割を果たします。

マイナーはブロックチェーンに新しいブロックを追加するために、複雑な計算を行います。最初に問題を解決したマイナーが、新しいブロックを追加し報酬を受け取けとることができます。

この報酬は通常、仮想通貨の一部として支払われます。つまり、マイナーは新しいブロックを追加する労力に対して、仮想通貨で報酬を受け取ることができるのです。この報酬は、マイニングの動機となり、新しい取引を承認し、ブロックチェーンを維持する役割を果たすためのインセンティブとなっています。

 

仮想通貨（暗号資産）の特徴

仮想通貨の特徴は以下になります。

特定の管理者がいない

仮想通貨には円やドルのように発行・管理する、国や組織が存在しません。

特定の管理者がいるものを中央集権型といい、特定の管理者がいない仮想通貨は分散型といいます。

仮想通貨の分散型ではブロックチェーンという技術が使われており、ネットワークに参加しているみんなでデータを管理・共有しています。

これにより、誰かが不正をしても隠ぺいできるような仕組みを防いでいます。

ブロックチェーン技術が使われている

仮想通貨の特徴の中でも最も重要なのが、ブロックチェーン技術の活用です。

ブロックチェーンは分散型台帳といわれ、ある程度まとまったデータを1つのブロックとしてまとめ、ブロックが鎖状につながっていることからブロックチェーンと呼ばれています。

すべてのブロックは1つ前のブロックのデータをもっています。各ブロックが1つ前のデータを参照することでブロックの順番が決まり、これをたどることでブロックチェーンの最初のブロック（ジェネシスブロック）までたどることができるようになっています。

そしてブロックチェーンは分散型で管理されていいるため透明性が非常に高くなっています。

分散型で管理されている

仮想通貨の管理は、分散型の仕組みを採用しています。

分散型は中央集権型のように１ヶ所にデータが集められておらず、世界中のネットワーク内のコンピューター（ノード）がデータの管理と認証を行います。

ブロックチェーンのネットワークに参加しているコンピューター（ノード）でデータを共有しているため、誰かが故意にデータを書き換えたとしてもすぐにバレるような仕組みになっています。

これにより中央集権的な機関や個別の管理者に依存しないため、信頼性が高まりシステム全体が堅牢になります。ネットワーク内のコンピューター（ノード）が合意することで、新たなトランザクションが承認されるため、改ざんはほぼ不可能です。

また1ヶ所にデータが集中している中央集権型はそこを破られるとおしまいですが、分散型は世界中の無数のコンピューター（ノード）でデータを管理・共有しているので、1ヶ所を攻撃されてデータを改ざんされても他のコンピューター（ノード）が持っているデータと異なるので、すぐにバレてしまい改ざんが不可能です。

世界共通の通貨

仮想通貨は国境を越えて利用できる世界共通の通貨です。

国や通貨に依存せず、インターネットを通じてどこでも取引が行えるため、国際的な支払いや送金に利用されています。

これにより、為替レートの問題や通貨の交換手数料を回避できる利点があります。また、仮想通貨は世界中で受け入れられつつあり、国際的な経済活動においてますます重要な役割を果たしています。

2021年には、エルサルバドルで国の法定通貨としてビットコインが認められました。

 

仮想通貨と電子決済の違い

仮想通貨は支払いに使用できる一方で、将来の値上がりに期待する投資対象としての側面が強いのが現状です。

しかし仮想通貨と電子マネーはどちらもインターネット上で支払いややり取りができ、現金を持ち歩かなくてよいという点では似ていますが、以下のような違いがあります。

発行元の違い

仮想通貨は発行元となる組織がないのに対し、電子マネーは発行する企業が存在します。

基本的に各企業が運営する電子マネーは、現金をデジタルに変換するだけなので実質国が発行する円と結びついています。

それに対し仮想通貨は発行元や管理する企業などが存在せず、将来の値上がりへの期待やブロックチェーン技術への信頼から価値の裏付けがされています。

また、電子マネーは発行する企業などがシステム障害やメンテナンスなどがおきると一時的に使用できなくなるリスクがありますが、仮想通貨は世界中のコンピューター（ノード）で分散して管理されているため、全てのコンピューター（ノード）が停止しない限りは使用できなることはなく、まずそういったことは起きないと言っていいでしょう。

利用できる範囲の違い

仮想通貨は世界中で利用でき、国際送金や海外での支払いに使用できるのに対し、電子マネーは日本でしか使用できないものがほとんどです。

仮想通貨は国境を越えた国際的な取引に適しており、これは仮想通貨が中央銀行や政府に依存しない分散型のデジタル通貨であるためです。ビットコインは世界中で受け入れられており、国際的な送金に利用されています。

電子マネーは通常、特定のプラットフォームや事業者に依存しており、そのプラットフォーム内での利用が主要です。

PayPayからLinePayへの送金など、異なるプラットフォーム同士でのやり取りができず、個人間でやり取りする場合には同じプラットフォームを使用する必要がありますが仮想通貨では個人間のやり取りも簡単に行うことができます。

プライバシーの問題

仮想通貨と電子マネーではプライバシーの問題が大きく違います。

仮想通貨はブロックチェーン上に全ての取引が記録され誰でも見ることができますが、ブロックチェーン上のやり取りから特定の人物を割り出すことはできません。

それに対し電子マネーは管理する企業などがデータを管理しているので、いつ・誰が・何をいくらで買ったかなどの履歴が全て分かるようになっています。

また管理する企業が外部から攻撃を受けた場合、個人情報などの漏洩リスクがありプライバシーの観点からみるとブロックチェーン技術を使用している仮想通貨は電子マネーよりもプライバシーが守られる可能性は非常に高いでしょう。

価格変動の有無

仮想通貨は価格変動が大きく、電子マネーは法定通貨に紐づいているので大きな価格変動は起きません。

仮想通貨は投機的な面が強く価格変動が非常に激しいです。価格変動が大きいという事は利益が期待できる一方で、大きな損失のリスクもあります。

それに対し電子マネーは法定通貨と紐づいているため、大きな価格変動は起きず決済手段としては優れていると言えます。

しかし仮想通貨の中にも法定通貨と紐づいている通貨もあるので一概には言えません。

 

仮想通貨の種類

仮想通貨といっても大きく分けて以下のようなものがあります。

ビットコイン（BTC）

ビットコインは仮想通貨の中でもっとも有名で、最初に登場した仮想通貨です。

ビットコインの誕生後にさまざまな仮想通貨が作られ、現在では2万を超える種類の仮想通貨が存在します。

仮想通貨の中で一番価値が高いビットコインですが、その価格変動が仮想通貨市場全体に大きな影響を及ぼすことがよくあります。具体的にはビットコインの価格が上昇すると、他の仮想通貨の価格も通常上昇傾向にあり、逆にビットコインの価格が下落すると、他の仮想通貨の価格も通常下落します。

このため、ビットコインの動向は仮想通貨市場全体の指標として注目されています。

アルトコイン（草コイン）

ビットコイン以外の仮想通貨をアルトコインと呼び、その中でも特に価値が低くマイナーなものを草コインと呼びます。

アルトコインの中でもっとも有名なのがイーサリアム（ETH）です。イーサリアムは仮想通貨市場においてビットコインに次ぐ時価総額を誇り、特にスマートコントラクト機能を持つことが大きな特徴です。

イーサリアム（ETH）のブロックチェーンを基盤として、多くの仮想通貨やアプリケーションが開発され、スマートコントラクトの能力を活かした、Dapps（分散型アプリケーション）、DeFi（分散型金融）、NFT（非代替可能なトークン）などの新たな技術やプロジェクトが生まれました。

ミームコイン

ミームコインはアルトコイン（代替コイン）の中でも、インターネットやSNSで話題になったネタやジョークを元に作られた仮想通貨です。

中でも柴犬をモチーフにしたドージコイン（DOGE）は、イーロン・マスクが所有していることで有名で、一部ではテスラやグッチなどで支払い手段としても受け入れられています。

ミームコインは価格が何千倍から何十万倍にも急騰することがあるため、しばしば話題になります。

ただし、ミームコインはあくまでもネタやジョークを元にしたお遊び的なコインであり、実用性や特定の機能を持つわけではないことが多い点に注意すべきです。

ステーブルコイン

ステーブルコインは、法定通貨に価格が連動する仮想通貨の一種です。

ステーブルコインは、仮想通貨市場における大きな価格変動の問題を解決するために生まれました。その最も大きな特徴は、価格の安定性です。

価格が安定しているため、ステーブルコインは優れた決済手段として広く利用されています。特に、USDTやUSDCなどの有名なステーブルコインの価格は、米ドルに連動しており、これによって価格の安定性が確保されています。

CBDC

CBDC（Central Bank Digital Currency）は、中央銀行が発行する仮想通貨のことです。

円やドルをそのまま仮想通貨にしたものだと考えるとよいでしょう。

CBDCと電子マネーの違いは、どちらも法定通貨に紐づいたデジタルマネーという点では似ていますが、大まかに言えば電子マネーは民間企業が発行しているのに対し、CBDCは中央銀行が発行しているという違いがあります。

つまり、CBDCは国の中央銀行が直接発行するデジタル通貨であると言えます。

 

仮想通貨が注目される理由

お金は発行している、国や銀行による信頼から価値が生まれます。

人々がお金には価値がある、国や中央銀行が管理しているから安全、とみんなが信じているからこそ経済が成り立っています。言い換えれば、信頼こそがお金の本質であると言えます。

そして、仮想通貨も同じように信頼に根ざしています。しかしその信頼は従来の通貨とは異なる方法で築かれています。仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれる技術に裏打ちされており、この技術への信頼からその価値が生まれています。

さらに、仮想通貨は偽造や改ざんができないという特性を持っています。これはブロックチェーン技術によって取引が透明かつ不可逆的に記録され、安全性が確保されているからです。そのため、人々は仮想通貨に対して信頼を寄せ、新たな価値を見出すことができるのです。

このように、仮想通貨は信頼性とセキュリティの観点から大きな注目を浴びており、これからの経済や金融システムにおいて重要な役割を果たす可能性が高いため、多くの人々や投資家にとって魅力的な選択肢となっています。

また仮想通貨は特定の国や企業に依存しないため、国家の経済状況に影響を受けないため、世界共通の通貨として今注目を集めています。

そして仮想通貨に使用されるブロックチェーン技術は、インターネット以来の革命をもたらす技術と言われています。新しい技術が登場すると、必ず否定的な意見も浮上します。当初はインターネットも多くの疑念と批判を受けました。

しかし、今ではインターネットは私たちの日常生活に欠かせないものとなりました。その普及には30年以上の時間がかかりましたが、現在では情報の共有やコミュニケーション、ビジネス、エンターテイメントなど、あらゆる分野で活用されています。

同じように、ブロックチェーン技術も将来的には私たちの生活に不可欠なものとなるでしょう。現時点で否定的な意見が存在するかもしれませんが、技術の進歩は新しいニーズを満たす限り、進化し続けます。これからの時代において、ブロックチェーン技術は世の中の新たな可能性を見出し、私たちは様々なメリットを享受することが期待されます。

 

仮想通貨はどこで買える？

仮想通貨は「仮想通貨取引所」で購入する事ができます。

現在、国内や海外には多数の仮想通貨取引所が存在し取引所によって購入できる通貨も異なります。

国内では多くても20種類ほどの通貨しか取り扱っていませんが、海外の仮想通貨取引所では数百種類の通貨が取り扱われています。

販売所と取引所の違い

仮想通貨取引所には「販売所」と「取引所」の2つがあります。

違いは以下になります。

購入した通貨はどこにある？

仮想通貨取引所で購入した仮想通貨は、取引所の自分の口座に入金されますがウォレット（財布）を作成して自分で所持することもできます。

銀行口座に入れておくか、自分の財布に入れておくかの違いですね。

仮想通貨は「メタマスク」などの仮想通貨専用のウォレット（財布）を作成することで自分のスマホに仮想通貨を所持することが可能になり、手元に置いておくことができます。（USBタイプの物理的なウォレットも存在します）

またブロックチェーンゲームやNFTを扱う場合にはウォレットが必須になるので作成しておくことをオススメします。（ウォレットは無料で作成できます）

作成する際は、シードフレーズといわれるパスワードは絶対に他人に知られないように保管しましょう。他人に知られてしまうと仮想通貨を盗まれる可能性があります。

 

仮想通貨のメリットとデメリット

仮想通貨にはどのようなメリットやデメリットがあるのか見ていきましょう。

仮想通貨のメリット

24時間いつでも利用できる

仮想通貨は銀行や金融機関とは異なり決まった営業時間が存在しないため、24時間いつでも利用できるという大きなメリットがあります。これは、特定の国や企業の管理下にないことが理由です。

従来の金融機関では営業時間内にしか取引や資金の引き出しが行えません。しかし仮想通貨は分散型で管理されており、時間の制約を受けずに取引を行うことができます。仮想通貨取引所は常に稼働しており、世界中のユーザーが24時間365日取引を行うことができます。

これは、仕事が遅くなってしまったり休日や夜間に資金を必要としたりする場合に非常に便利です。さらに、国際的な時差にも関係なく世界中のユーザーが仮想通貨市場にアクセスできるため、市場の流動性も高まり機会を逃すことが少なくなります。

つまり、仮想通貨は時間や場所にとらわれずに利用でき、個人のニーズやスケジュールに合わせた柔軟な取引が可能となります。

世界中で利用可能

仮想通貨は、特定の国に縛られず世界中で利用可能です。

従来の通貨や金融システムは国によって異なり、為替手数料や送金手数料が発生することがあります。しかし仮想通貨は国境を越えて使えるため、国際的な送金が非常に簡単に行えます。海外に住む友人や家族にお金を送る際、仮想通貨を使用すれば、高い手数料や遅延のリスクを減らすことができます。

仮想通貨は、個人間の取引にも適しています。友達や家族とお金をやり取りする場合、銀行や支払いアプリを利用することなく直接送金できます。これにより、国際的なつながりやビジネスの拡大が容易になり、金融の新たな可能性が広がります。

仮想通貨は世界中での利用が容易で、多くの人々にとって利便性をもたらす革新的な技術と言えるでしょう。

少額からの投資ができる

仮想通貨は、少額から投資ができるという特徴があります。

仮想通貨には少額の資金から始めることができる通貨が多く存在します。必ず大金を投資する必要はなく、自身の予算に合わせて少額から取引を始めることが可能で、リスクを最小限に抑えつつ投資をすることができ、初心者でも始めやすい投資方法といえます。

さらに仮想通貨の中には、少額の投資から大きな利益を生み出す可能性のある通貨も多く存在します。価格の急騰や市場の変動により、一部の仮想通貨は短期間で高騰することがあります。

仮想通貨取引所の口座を持っていれば、誰でも簡単に仮想通貨を購入できます。口座開設手続きも比較的簡単で、オンラインで完結し口座開設は無料なので興味がある方は口座開設してみるのも良いでしょう。

仮想通貨のデメリット

利用シーンが限られる

仮想通貨はまだまだ投資としての側面が強く、実生活での決済手段としては限られたシーンでしか利用ができません。

商品やサービスを購入する際、多くの店舗やサービスでは仮想通貨での決済の受け入れをしている事は少ないです。また仮想通貨は価格の変動激しいため日常的な支払い手段としては現状、向いていないといえるでしょう。

価格変動が激しい

仮想通貨は価格変動が非常に激しく、1日に数パーセント～数十パーセント値動きする事も珍しくありません。

短期間で大きな利益を上げる機会がある一方、損失のリスクも同様に高まります。

価格変動が非常に激しいため、投資する際はリスク管理をしっかりと行い、まずは余剰資金で投資し仮想通貨の大量購入には注意しましょう。

自分でリスク管理する必要がある

仮想通貨は特定の国や企業が管理しているわけではないため、利用者自身が取引と資産の管理を行う必要があります。

例えば仮想通貨の送金時に誤って送金先のアドレスを間違えてしまうと、一度送金した資産は戻ってこないことがあります。送金前にはアドレスを確認し、慎重に手続きを行う必要があります。

さらに仮想通貨のウォレット（財布）に資産を入れている場合も注意が必要です。ハッキングやセキュリティのリスクが発生する可能性があり、ウォレットの秘密鍵やパスワードはセキュリティ対策をしっかりと行う必要があります。

不安を感じる方は、仮想通貨取引所に資産を預ける方がよい場合もあります。取引所はセキュリティ対策がされており、ユーザーからの預かり資産の多くはインターネットから切り離されたコールドウォレットで保管されています。

またインターネットに接続されたホットウォレットで資産を管理する場合には、同様の額の資産を保持することが義務付けられているため、万が一のことがあっても自身の預け入れている資産は返済される可能性が高いです。

 

仮想通貨の歴史

仮想通貨はいつ、どのようにして誕生したのでしょうか。その歴史を見ていきましょう。

ビットコインの誕生

2008年10月31日「Bitcoin：A Peer-to-Peer Electronic Cash System」という9ページの論文がサトシ・ナカモトという匿名の人物によって発表されました。

その論文を元に開発が進められ、2009年1月にビットコインが誕生。ここから仮想通貨の歴史が始まりました。

当初はマイナーなコミュニティでのやり取りが行われているだけでしたが、2010年に初めてビットコインでの取引が行われ、その時1万ビットコインでピザ2枚と交換が行われています。

ビットコインの現在の価格を考えると、とてつもなく高価なピザですね。この時1万ビットコインを受けとった人が現在もビットコインを持っているかは不明ですが、もし持っていれば億万長者でしょう。

ビットコインの論文を発表したサトシ・ナカモトという人物が誰なのか未だに判明していません。個人なのかグループなのか日本人なのか、謎のままです。

そしてビットコインの誕生を機に、様々な仮想通貨が誕生する事となります。

イーサリアムの誕生

2013年、ヴィタリック・ブリテンによってイーサリアムという新たな仮想通貨プロジェクトが考案され、約2年後の2015年にイーサリアムの運用が始まりました。

この出来事は、仮想通貨の歴史において重要な節目となりました。

ビットコインは金銭的な取引に特化した仮想通貨であるのに対し、イーサリアムはスマートコントラクトと呼ばれる機能を備えており、これによって取引や契約の自動化が可能となりました。スマートコントラクトは、特定の条件やルールに基づいて契約を実行し、信頼性の高い仮想通貨トランザクションを可能にしています。

イーサリアムの登場は、新たなサービスやアプリケーションの誕生につながりました。スマートコントラクトを活用することで、NFT（非代替可能トークン）、DeFi（分散型金融）、DApps（分散型アプリケーション）など、新しいサービスが次々と生まれ金融、エンターテインメント、ゲーム、不動産など、多くの業界で変革をもたらしました。

さらに、イーサリアムを基盤とした多くの仮想通貨も誕生し、それぞれが異なる目的や機能を持っています。イーサリアムの登場とスマートコントラクトの革命により、仮想通貨とブロックチェーン技術の世界は多様性と可能性を拡大しています。

ビットコインが過去最高値を記録

2021年11月ビットコインは過去最高となる1ビットコイン777万円を記録しています。

2010年にピザ2枚と交換された時のビットコインの価格は、1ビットコイン約0.2円なのでとてつもない価格上昇です。

その後2010年に世界初のビットコイン取引所として「マウントゴックス」がサービスを開始し、ビットコインの価格は約7円まで上昇しています。

マウントゴックス事件

世界初のビットコイン取引所としてサービスを開始した「マウントゴックス」ですが、2014年に会社のセキュリティがハッキングされ、ユーザー保有の75万ビットコインと自社保有の10万ビットコイン（470億円相当）が失われる事態となりました。

この事件をきっかけに、仮想通貨取引所の管理体制が問われることとなり現在では様々な法律や規制がかけられています。

ここで勘違いしてはいけないのは、あくまでハッキングされたのは取引所のセキュリティであり、ブロックチェーンがハッキングされたわけではないということです。

 

セキュリティや安全性

仮想通貨やブロックチェーンのセキュリティや安全性について解説します。

仮想通貨やブロックチェーンにはどのようなセキュリティが使われ、どのようなリスクが存在するのか。その内容や解決策について考えていきます。

分散型管理

仮想通貨で使用されるブロックチェーンはP2P（Peer to Peer/ピア・ツー・ピア）という技術で分散管理されています。

P2Pはユーザー同士が直接データをやり取りできる方法で、１ヶ所のサーバーにデータが集められているわけではなく、インターネットに接続しているコンピューター同士で直接やり取りします。

ブロックチェーンは全ての取引が誰でも見れるようになっており、全てのコンピューターでデータが共有されているため、誰かがデータを改ざんしても他の全てのコンピューターとデータ内容が違うためすぐに改ざんがバレます。

また1ヶ所でデータを管理する中央集権は管理者が不正を行ったとしても他のユーザーは知る方法がないので、分散型管理はオープンで透明性の高い管理方法と言えるでしょう。

このP2Pの技術はLINEなどでも使用されているおなじみの技術です。

公開鍵暗号と電子署名

公開鍵暗号と電子署名は仮想通貨やデータをやり取りする途中で、誰かに抜き取られるリスクや改ざんを防ぐ方法です。

公開鍵暗号は「公開鍵」と「秘密鍵」の2つから成り立っており、公開鍵でデータを暗号化し秘密鍵でデータを元に戻す作業を行います。

重要なのは、データを受け取る側（受信者）が公開鍵と暗号鍵を作成するというところです。

受信者は送信者に公開鍵だけを渡し、送信者は公開鍵でデータを暗号化します。

暗号化されたデータは秘密鍵がないと元に戻せないため、送信中にデータを盗まれても秘密鍵は受信者しか持っていないのでデータが抜き取られても暗号化された中身は分からず、元にももどせません。

電子署名は、公開鍵暗号とは逆で送信者が公開鍵と秘密鍵の2つを作成します。

送信者が暗号鍵でデータを暗号化し、受信者側にデータと公開鍵を送ります。

受信者は送られてきた公開鍵で暗号化されたデータを元にできます。これによってなにが分かるかというと、送られてきた秘密鍵で暗号化したデータはセットで作成した公開鍵でしか元に戻せない為、データの送信者が本人で間違いないことが分かるのです。

51％攻撃

51％攻撃とは、悪意のある人々が仮想通貨のネットワークにおいて過半数（51％以上）を占有することを指します。

なぜこれが問題かというと、過半数を持つことで彼らはネットワークに対して悪意のある攻撃や情報改ざん、不正な取引などを行えるようになるからです。

しかし51％以上のネットワークを占めるには膨大なコストが必要で、51％を占めるコストよりも普通にマイニングした方がメリットが大きいため発生頻度は低く、51％以上特定の誰かにネットワークを独占されると、独占された仮想通貨は安全ではないとみなされ価値が暴落し結果としてマイナスになるため膨大なコストをかけて51％以上を占めた本人が損害を受ける事となります。

シビルアタック

シビルアタックとは、悪意のある者が多数のIDやアカウントを作成・操作することでネットワークを攻撃することです。

特定のネットワーク上でIDやアカウントの作成をし、それぞれ別人を装いそのネットワーク上の判断や意思決定に影響を与えることができます。

ビットコインなどのメジャーな仮想通貨の場合、多くの人々が参加しておりシビルアタックを成功させるには膨大なコストがかかります。そのため、シビルアタックはメジャーな通貨ではあまり発生しません。なぜなら、そのコストが攻撃から得られる利益を上回るからです。

シビルアタックも51％攻撃同様、コストに見合った見返りが無いため、あまり起きることは考えにくいですが、マイナーな通貨や参加者が少ない通貨では注意が必要でしょう。

 

まとめ

仮想通貨とは何なのか？どういう技術が使われているのか、ある程度ざっくりと理解できたのではないでしょうか。

現時点では仮想通貨は主に投資としての側面が強く、実生活での一般的な利用はまだ限られています。少額から投資できる点や、価格変動の激しさから大きな利益を得る機会がある一方で、リスクも付いて回ります。

しかし仮想通貨は従来の中央集権的な金融システムを、ブロックチェーンという技術でオープンで透明性の高い新たな形を作り上げようとしています。

インターネットと同様に、仮想通貨とブロックチェーンは、将来の私たちの生活において重要な役割を果たすことが期待されています。